次世代医療モール化にあたっては法人化による仕組み化が不可欠です。法人化し高度医療機関と緊密に連携することで、専門的な検査・治療・手術・入院などのプロセス&情報共有が円滑に進み、患者の身体的負担はもとより、経済負担ひいては国民医療費の軽減につながります。平均年齢66歳の開業個人医の大きな課題である、高齢化に伴う事業継承についても、法人として高度医療機関と連携していれば、必要に応じて医師を派遣してもらうことで、事業継続が可能になります。さらに大きなメリットとして医療・患者データの有効活用が挙げられます。コンビニ・システムがデータによって品揃えを変えたように、より大量の医療・患者データが蓄積・分析でき流ようになります。従来は医師個人の「勘と経験」に基づいていた診断から、地域における診療科目及び症状の傾向や患者の病歴を元に病状相互の関係性など、検査・判断をより迅速・的確に下せるサポートデータの構築が可能になる可能性があります。
また益々高度化が進む医療情報・技術に対して、対応が遅れがちであった個人医に対して、組織的な情報共有や支援サービスが構築されるかも知れません。一種のマニュアル化及び定期的な技術研修や試験制度の導入によって、一定の医療技術の水準が維持・向上が促されることは、他の法人サービスを例に考えても十分想定可能です。「セブン・イレブンであれば美味しいし安全」というように、生活者が患者になった際の最も不安であった「医療サービスの質」が担保されることになるのです。
このように他産業をベンチマークにすれば当然と言える産業構造、業態開発を備えた次世代医療モールの登場が待望されます。