都市が人類の最大多数の価値観を反映する舞台だとすると「移動・交流価値/集積・集客価値/一斉・一律価値」などの価値シフトを踏まえた最適解を考える必要があると思います。
移動に伴うストレスと無駄の実感、オンラインが基本でリアル対面が特別、適正規模のコミュニティやコミットの自覚、一律ではない独自行動の可能性などこれまでとは異なる価値観への対応です。
これまでは量を集めることでの経済性を求めざるを得ない構造であったのが、オンラインを中心とした技術革新により、離れていてもバラバラの時間でもきめ細かな対応が可能になって来ています。
特定の商品・サービスに対する様々な関係性やコンテクストを理解した「質を伴ったマーケット」であり、安全性確保を基本にすることで格差の顕在化を伴う質の経済性を推進する好機とも言えます。
この文章は「Beyond コロナの都市づくり（ FIACS編 都市出版）」より抜粋・要約したものです。
都市における「共感人口」を検討するために、そもそもの関係人口の定義や規模感、創出施策を整理します。 関係人口とは、移住した「定住人口」でもなく、観光に来た「交流人口」でもない、「地域や地域の人々と多様に関わる人達（人口）」を指します。2016年に雑誌「ソトコト」編集長の指出一正著「ぼくらは地方で幸せを見つける」、2017年の田中輝美著「関係人口をつくる」などで提唱された概念です。2017年には総務
都市の魅力を表す「指標として適切な人口」を何なのでしょうか？従来通り住む人（居住人口）や働く人（就業人口）が指標で良いのか？これまでは自分が働く場所を中心にして、住む場所を考えてきましたが、コロナ禍を経てリモートワークが定着し、どこでも働ける（＝どこでも住める）時代になりました。これからは住む場所は働く場所に関係なく、「ワザワザ繰り返し訪れる街」が自分にとって魅力ある街と言えるのではないでしょうか
人生100年時代を迎えて、八ヶ岳型のライフプランを歩むビジネスパーソンの、学び直しニーズ対応することが、自立運営を求められる大学運営の鍵になります。マークシート方式に慣れた工業社会型人間の学び直しで不可欠なのは、知識の伝達ではなく学びの姿勢づくり「知に向き合う力づくり」です。脳科学的には「生きる目的は（高きに向かって進んでいく努力のプロセス＝）成長にある」（理化学研究所 故 松本元氏）と言われ