コロナ禍において厳しい状況に置かれているリアル商業について、飲食業界のフロントランナーである楠本修二郎氏（カフェカンパニー 代表）にお話を伺いました。
飲食業は非常に厳しい状況にあり、特にこれまで好立地とされていた都心の複合施設開発内の飲食店が厳しいと言う「成功の方程式反転」の状況判断から、思考を深めて都市のあり方と地方の可能性にまで言及頂きました。
ローカルがグローバルと直接交流する時代になると、東京や大阪の大都市の価値は「食の国を作る実験場」として問うていくべき。
そのためには飲食業だけでは無いクリエイターや AI 研究者など他の分野を巻き込んだ骨太なビジョンが必要なのでは無いかと言うことでした。
【圧倒的なアセット向上に資する横断的な食のコミュニティの有効性】を提唱されていました。
※楠本さんはその後この構想を「グッド・イート・カンパニー」として実践されています。
この文章はFIACS 2020研究「Beyond コロナの都市づくり」より抜粋・要約したものです。
街のコンテンツを価値化して展開・活用していくためには、インプット&アウトプットを戦略的に設計し、街の潜在力を開発する必要があります。 まずインプットの段階では街のコンテンツ資源を「複層的に見える化」していく視点が必要です。従来の名所旧跡的な観光資源だけでなく、近年ではアニメツーリズムや産業ツーリズム、体験ツーリズムなど様々な視点での集客・観光資源化が可能になっています。世界最大の旅行口コミサイト：
よく「まちづくり」の現場から「街の情報発信が不足している」という課題を耳にしますが、相対評価ができていないと認識してしまいます。2020年度のデータ流通量は数千億ギガバイトという膨大な情報洪水の状況です。個人のこだわりや手法を羅列して発信するだけでは、どれほど大量に情報発信したとしても、他の担い手との違いも分からずネタ切れし、効果が現れないのは当然と認識すべきです。【個の魅力はグルーピング&体系化
従来のとにかく容積率を追求する集積志向の都市開発が曲がり角に差し掛かっています。成熟社会化に加えてコロナ禍によって、移動・交流/集積・集客/一斉・一律に対する人々の価値観が急速にシフトし、いわば都市の根幹原理である「規模の合理性」が疑問視され流ようになったからです。 WEB 会議の定着やネットショッピングの普及に象徴されるように、オンライン1stを基盤にして「リアルで必要なモノと必要でないモノとの